転職先も決まり現職を退職するにあたり、円満に退職することは必須です。
なぜ、円満退職が必須なのか?それは、退職交渉でもめたり引き継ぎをきちんとしないで退職したりすると、その行動に尾ひれがつき業界内や転職先にまで悪い噂として広まってしまう可能性があるからです。
その様なことが起きないよう、退職までの計画をきちんと立てることが大切で、スケジュールの組み立ては、自分の都合だけでなく会社や部署の都合も考えて迷惑のかからないように配慮しましょう。
今回は、円満退職のためのスケジュールと注意すべきポイント、事務手続きに関することを解説します。
■退職意思を伝えるとき、気をつけるポイントは?
退職をするための、最初の関門は退職を会社にどう伝えるかです。
言い方ひとつで、退職話がこじれてしまうこともありますので、以下のポイントを参考にしてみてください。

◇退職の意思は、必ず直属の上司に伝える
退職の意思表示をうるときは、直属の上司に伝えることが絶対必要です。
上司が忙しそうで言いそびれているうちに、同僚に退職のことをほのめかしてしてしまい、それが上司に伝わると円満退職は遠のいてしまう可能性もあります。
上司に声をかける時は、昼休みや就業後の業務時間外で、周囲に人がいないタイミングで、「今ちょっとよろしいですか?」と声をかけ、会議室などで伝えましょう。
上司が忙しく時間をもらえそうにない場合は、「今週、少しお時間をいただきたいのですが」とアポ取りをすることをおすすめします。
◇退職意思の切り出し方と理由について
話しの切り出しは、「突然で申し訳ありませんが、一身上の都合で退職させていただきたく、お時間をいただきました」とストレートに退職したい意思を伝えましょう。
退職理由に待遇の不満を伝えてしまうと「給料を上げるように会社にお願いしよう」などと引き止められてしまい、スムーズに退職できなくなりますので、会社として引き止められにくいものにしないといけません。
退職の理由は、「仕事で、こういうことを実現したいから」同業でなければ、「将来を見据えて、○○のような仕事に携わりたい」などの前向きな自分の意思を伝えて上司に納得してもらうことがベストです。
どちらも、在職している今の会社では、今すぐには不可能なことを述べましょう。
また、最後に「あくまで希望なのですが、◯月中には退職したい」という退職時期の目安も伝えておくと、上司がそれを目安に退職までのことを考えてくれることもありますので、一言添えましょう。
◇軽率に退職について口にしない
また、退職についての噂が社内に広まったり顧客に伝わったりすると、現場の混乱を招きかねないため、退職については上司と話し合って決めたタイミングで、社内外には公表するようにしましょう。
■退職までのスケジュール
退職の意思表示が済んだら、退職にあたり自分の業務を引き継ぐための準備、お世話になった現職の同僚や上司・取引先への挨拶など、やらなければならないことがありますが、すべて上司の指示に従いましょう。
◇円満に退職して新しい職場へ勤務するまでの流れ

退職届の受理は、就業規則に退職希望日の〇〇日前と記載がありますので、確認しておきましょう。(通常は、1か月前がほとんど)
①1.5~2か月前……退職の意思表示をして、その後、退職の届出を上司に提出
②退職1か月前……上司の指示を仰いで引継ぎの準備
③退職2週間前……上司の許可を得てから、取引先関係者に報告・引継ぎ
④退職当日……社内への挨拶や貸与品の返却・退職書類の引き取り
⑤退職後……制服が貸与されていたら、クリーニングをして郵送。
退職までのスケジュールを考えて、内定をいただいた時点で、転職先には入社までの猶予(2ヵ月程度)をいただきたい旨を伝えておくことをおすすめします。
■退職時の事務手続き【転職の退職手続きで会社から受け取る書類】

①【離職証明書】退職日以降10日以内に自宅に郵送される書類で、失業保険を受給するための書類。
②【年金手帳】年金手帳は会社がコピーを保管し、原本は自分で所持がほとんどですが、会社が預かっている場合もあります。転職先に提出する必要書類です。
③【雇用保険被保険証】退職日までに会社から返却、転職先に提出する書類です。
④社員証や制服、社章などの貸与品、自分や顧客などの名刺、健康保険証、定期券
⑤退職届け時点で、有給休暇が余っている場合は、使える日数を上司と相談し休暇に充てるか、会社によっては有給買い取りをしてもらえる場合もありますので、会社の総務、もしくは社則で確認しておきましょう。
■まとめ
転職が決まった後は、職場に迷惑がかからないタイミングで退職の意思を伝え、後任者への引継ぎを行います。
引継ぎは、自分が行っていた業務に関しての情報や知識を、文書や図などの形でマニュアル化して、その中に今まで起きたトラブルや施した解決策ついてもまとめておくと、後任者にとても役立つ情報となります。
退職日が近づいたら、関係者や顧客への挨拶も忘れずに行い、円満退社を目指しましょう。